X(旧:Twitter)・Instagram・LINE・TikTok・Facebookは、日本で「5大SNS」と呼ばれています。
本記事では、ビジネスやマーケティングにおける5大SNSの特徴や役割、使い分け方を紹介します。
SNSのビジネス活用は、もはや常識です。しかし、どのSNSを活用したらいいかわからない方も多いのではないでしょうか。
5大SNSの特徴を理解して、ビジネスを成功に導きましょう。
シニヤン先輩~!!クライアントさんが「SNSやりたい」って言っているんですけど、僕SNSはXしかわからなくって……。この機会に教えてくれませんでしょーか!?
おっ、自分から勉強しに来るなんて熱心だね。もちろんいいよ!ビジネスでSNSを使うときは、日本の「5大SNS」を目的に応じて使い分けることが大切なんだ。
ご……、5大SNSってなんですか!?
5大SNSとは
現在、日本ではさまざまなSNSが利用されていますが、そのなかでも利用者が特に多い5つのメディアは「5大SNS」と呼ばれてビジネスでも活用されています。ビジネスにおいて重要性が高い5大SNSは、一体どのようなものなのでしょうか。まずは、以下の観点から5大SNSの概要をみていきましょう。
- 5大SNSのプラットフォームとは
- 6大SNSとは
それぞれを詳しく解説します。
5大SNSのプラットフォームとは
現在、日本で特に利用者が多いとされている5大SNSは次のとおりです。
- X(旧:Twitter)
- LINE
- TikTok
各プラットフォームではユーザーの目的や役割、投稿を表示するアルゴリズムが大きく異なります。役割やアルゴリズムが違えば、当然ながら企業アカウントやSNS広告の運用方法も変わります。
大切なのは「どのSNSが優れているか」ということではなく、「目的にあわせて運用できるか」というポイントです。
企業戦略としてSNSを活用するときは、各SNSの特徴を理解したうえで正しく活用することを心がけましょう。
6大SNSとは
5大SNSは、実は明確に定義されているわけではありません。X(旧:Twitter)・Instagram・Facebookをまとめて「3大SNS」と呼ぶ場合もあれば、5大SNSにYouTubeを加えて「6大SNS」と呼ぶ場合もあります。
近年はYouTubeのユーザーや視聴時間が一気に伸びているため、サービスや製品によっては5大SNSに加えてYouTubeも攻略する必要があるでしょう。大切なのはSNSの数ではなく、各媒体に対する理解を深め、それぞれの特性にあわせて活用することです。
自社にあったSNSを選定するためにも、「その媒体ではどのような目的を果たせるのか」を必ず理解しておきましょう。
5大SNSというだけあって、どれも一度は使ったことがあるSNSですっ!普段なんとなく使っているから、各SNSの特徴なんて意識したことなかったなぁ。
趣味で使うぶんにはそれでいいんだけどね。ビジネスで使うなら、やっぱり特性にあわせて戦略的に運用していかないとね。
なるほどぉ~!先輩っ、各SNSの特徴や役割、使い分け方を教えていただけませんか?
5大SNSの特徴と役割
5大SNSは、それぞれ機能やユーザーの傾向、強みが大きく異なります。ここでは、以下の5大SNSの特徴や使い分け方をみていきましょう。
- X(旧:Twitter)
- LINE
- TikTok
各SNSについて詳しく説明します。
X(旧:Twitter)
最近「X」にサービス名が変更されたことで話題のSNSです。短文の投稿を中心に、コメント機能や拡散機能を使って気軽にコミュニケーションをとれる点が支持されています。Xの概要は、次のとおりです。
項目 | 概要 |
国内の月間アクティブユーザー数 | 6,658万人(2023年時点)※ |
ユーザー層 | 登録者数は20代が最も多く、利用者数としては10代も多い。平均年齢は35歳程度。 |
特徴 | 短文でのコミュニケーションがメインのSNS。 |
主な広告形態 | プロモツイート・プロモアカウントによるタイムラインへのプロモーション表示が可能。 |
役割 | 認知度拡大・情報の拡散・エンゲージメントの向上・ブランディングなど幅広く活用可能。 |
強み | 他のSNSに比べ、特に高い二次拡散性を持つ。 |
特徴や広告運用のポイントを詳しくみていきましょう。
※出典:X 媒体資料「2023年第四半期版※リンク先不明」
X(旧:Twitter)のアクティブユーザー数
Xは、世界の月間利用者数が5億4,000万人(2023年7月時点)※、日本国内の月間利用者数は(2023年時点)を超える人気のSNSです。
サービス名が変わったり有料プランが登場したりと大きな変更が多かったXですが、現在も若者を中心に幅広い層に支持されています。個人だけではなく、企業や公的機関、政府自治体などにも活用されている点が大きな特徴です。
X(旧:Twitter)の特徴
Xの強みは、140文字以内のテキスト投稿がメインで、誰でも匿名で気軽に情報を発信できる点です。近年は長文の投稿も可能となっていますが、「つぶやく」ように簡単に投稿を作成できるところは、他のSNSにはない面白さでしょう。
ユーザーは気軽なコミュニケーションやリアルタイムな情報収集を目的としているため、親しみやすく有益な情報を発信する運用を心がけることが大切です。
また、投稿を拡散する機能があるため、短期間で多くのユーザーへアプローチしたいときにぴったりです。ただし、リアルタイムな情報を一気に広められる反面、炎上しやすい点に注意しなければいけません。
X(旧:Twitter)で広告・コンテンツ運用するときのポイント
Xは、広告運用もコンテンツ運用も可能です。獲得重視なら、広告運用を選びましょう。集客だけではなく顧客との関係構築も考慮するなら、コンテンツ運用がおすすめです。
しかし、商品力やブランド力がない場合、ただ単に情報発信するだけではフォロワーやエンゲージメントを増やすことは難しい傾向にあります。優位性がない場合は、「お悩み解決」を軸に画像などを用いて有益な情報を発信し続ける必要があります。
すでに熱狂的なファンを抱えている場合は、キャラクター重視の運用で大きな成果をあげられるでしょう。拡散力が優れているSNSなので、拡散される工夫をすることも大切です。インフルエンサーのファンによる拡散を狙うマーケティング手法や、キャンペーンを利用した手法も有効でしょう。
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Instagramは、親会社Meta(Facebook)が展開する写真や動画メインのSNSです。若者への訴求力が特に高く、化粧品やファッション、インテリアなど「映える」商材のアピールに適しています。Instagramの概要は、次のとおりです。
項目 | 概要 |
国内の月間アクティブユーザー数 | 6,600万人以上(2023年12月時点)※ |
ユーザー層 | 非常に若く10代・20代が圧倒的に多いが、30~50代のユーザーも少なくはない。※2 |
特徴 | 画像や動画がメインのSNS。 |
主な広告形態 | 写真広告・動画広告・カルーセル広告・コレクション広告など、さまざまな配信方法あり。 |
役割 | 広告運用やコンテンツ投稿による、認知拡大やファンづくりに効果的。 |
強み | 写真や動画に強く、ユーザーにも女性が多いため、ファッションや化粧品などの商材とは特に相性がよい。 |
特徴や広告運用のポイントを詳しくみていきましょう。
Instagramのアクティブユーザー数
Instagramは、世界の月間利用者数14億7,800万人(2022年1月時点)※、日本国内の月間利用者数6,600万人以上(2023年12月時点)を誇るSNSです。
2019年以降は国内のアクティブユーザー数について公式からの具体的な名言はありませんが、より多くの個人や企業に活用され、前回公表時(3,300万人)の倍以上に増えていると言及されています。
個人アカウントはもちろん、ビジネスアカウントも非常に多く、マーケティング戦略の一部としてInstagram運用に取り組む企業が多数存在しています。積極的に情報を求めているユーザーが多い点が特徴的です。
Instagramの特徴
Instagramの特徴は、画像や動画を使って視覚的・聴覚的に訴求できる点です。商品やサービスの魅力を伝えやすく、ブランディングやファン化を狙いやすいSNSだといえるでしょう。
また、24時間で投稿が非公開になる「ストーリーズ」機能やライブ配信機能、ショッピング機能なども搭載しているので、あらゆる方法でユーザーとコミュニケーションがとれます。ビジュアル重視のSNSであるがゆえに、トレンドやおしゃれに敏感な層への訴求に適しています。
「インスタ映え」するコンテンツを発信できれば、発信者の世界観やこだわりに共感してもらえるでしょう。視覚的に訴求できるため、海外ユーザーに投稿を見てもらいやすい点もうれしいポイントです。
Instagramで広告・コンテンツ運用するときのポイント
InstagramはX同様に、広告運用もコンテンツ運用も可能です。Xと異なるのは、強力な独自の露出経路の有無です。Instagramは、発見タブからの流入がメインになるので、集客力も侮れません。発見タブをハックできれば、認知拡大に貢献できるでしょう。
しかし、発見タブ流入を狙うには、文字入れや面白いリール動画が必要です。質の高いコンテンツ制作が欠かせないので、運用目的を明確にして一貫性のある発信をしないと、成功は難しいでしょう。
広告運用は親会社がMeta(Facebook)なので、Facebook広告の知識があれば同時に流せます。Instagramのアカウントがなくても、インスタ広告は実施可能です。
Instagramマーケティングでは、インスタグラマーと呼ばれる影響力の高い人物を活用した施策が盛んです。自社と相性のよいインスタグラマーと提携できれば、ファンに強く訴求できるでしょう。
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LINE
LINEは、5大SNSのなかで唯一のクローズドツールです。連絡ツールとして定着しており、日本国内で圧倒的なユーザー数を誇っています。LINEの概要は、次のとおりです。
項目 | 概要 |
国内の月間アクティブユーザー数 | 9,600万人(2023年12月時点)※ |
ユーザー層 | 幅広い世代が利用しており、ほぼ全世代にわたる。 |
特徴 | 日常生活になじみの深いメッセージツール。 |
主な広告形態 | LINEのアプリ上やLINE広告ネットワークに対して、テキストやバナー等での広告配信が可能。 |
役割 | クローズドツールであり双方向のコミュニケーションが取れるため、ユーザーの囲い込みやファン化に有効。 |
強み | ユーザーの住んでいるエリア・性別・年齢は勿論、興味関心などのデータでターゲットを指定して配信できる。 |
特徴や広告運用のポイントを詳しくみていきましょう。
LINEのアクティブユーザー数
LINEは、日本国内の月間利用者数9,600万人(2023年12月時点)のSNSです。性別・職業・年齢を問わず幅広いユーザーに利用されており、連絡を取るための「生活インフラ」として定着しています。
40代以降も高い利用率を誇っているのは、他のSNSにはないLINEならではの特徴です。日本の人口の約70%が利用するLINEは、幅広い層をターゲットとした訴求や他のSNSではリーチしにくい層への訴求にもぴったりでしょう。
LINEの特徴
LINEの特徴は、1対1のやり取りができる点です。プライベートなチャットルームで双方向のコミュニケーションがとれるため、ユーザーの囲い込みやファン化に効果を発揮してくれます。
また、LINEではタイムライン機能やクーポン機能、ショップカード機能などさまざま便利機能を利用することが可能です。
LINEマーケティングは、公式アカウントを作成すれば無料で行えるので、気軽にスタートできるところがうれしいポイントでしょう。顧客とのコミュニケーションやクーポン配布による来店促進など、さまざまなシーンでマーケティングを手助けしてくれます。
LINEで広告・コンテンツ運用するときのポイント
LINEはCRM施策に強いSNSで、既存のお客様とのやり取りを通じた顧客育成や関係性構築を得意としています。そのため、まずは関係性を構築するユーザーを集める必要があります。
ただし、一方的に情報を発信するだけでは、友だちは増えていきません。友だちを増やすには、SNSや実店舗など他の媒体から誘導する必要があります。
また、友だちを増やすうえでは、LINE広告の活用も有効です。LINE広告はバリエーションが豊富で、友だち追加広告のような機能も用意されています。
いずれにせよ、アクティブユーザー数が多いからといって、簡単に集客はできない点に注意が必要です。友だちになってくれたユーザーとコミュニケーションをとるのはもちろん、新規ユーザーを集めるための広告施策もバランスよく実施しましょう。
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TikTok
TikTokは、中国のテクノロジー企業ByteDance社が運営する、最も勢いのあるSNSです。ショートムービーを撮影して投稿する動画共有サービスで、10~20代の若者世代への訴求に向いています。TikTokの概要は、次のとおりです。
項目 | 概要 |
国内の月間アクティブユーザー数 | 約2,800万人(2024年2月時点)※ |
ユーザー層 | 非常に若く、10代の利用が圧倒的に多い。 |
特徴 | ショートムービーを投稿・共有する動画SNS。 |
主な広告形態 | 起動画面広告・#チャレンジ・インフィード広告など、主に動画を使った3種類の配信方法あり。 |
役割 | インフルエンサーマーケティングやコンテンツ運用がメイン。ユーザーを巻き込んで拡散を狙えるTikTok広告も狙い目。 |
強み | 動画を使った配信なので記憶に残りやすく、特に若年層へのアプローチに強い。 |
特徴や広告運用のポイントを詳しくみていきましょう。
TikTokのアクティブユーザー数
TikTokは、世界の月間利用者数が16億7,700万人※、日本国内の月間利用者数約2,800万人(2024年2月時点)のSNSです。日本だけではなく世界でも人気が高まっている注目のSNSであり、特にZ世代から圧倒的な支持を得ています。
面白い動画や役立つ情報を積極的に探しているユーザーが多く、拡散やいいね!などのエンゲージメントが発生しやすい点が特徴的です。TikTokの情報をもとに購買行動をとるユーザーも多く、投稿をきっかけに大バズりする商品やインフルエンサーが後を絶ちません。
TikTokの特徴
TikTokは、ショートムービーを共有して楽しむSNSです。以前までは15~60秒の短尺動画がメインに投稿されていましたが、2022年からは10分の動画がアップロードできるようになっています。
TikTokはスマートフォンで見られることを前提としているため、縦型フル画面で動画が表示されます。サクッと没入感のあるコンテンツを楽しめる点が、多くのユーザーに支持されている理由でしょう。
スマートフォンがあれば誰でも動画を投稿できるハードルの低さも、魅力のひとつです。動画編集の知識がなくてもコンテンツ投稿を始められます。他のユーザーとコラボできたり、投稿のネタになるハッシュタグや音源が豊富だったりする点もユニークなポイントです。
TikTokで広告・コンテンツ運用するときのポイント
TikTokは広告運用とコンテンツ運用とともに、最もアンテナを張るべき媒体です。広告においては、動画だからこその訴求力が獲得効率をアップしてくれる可能性があります。コンテンツ運用においては、TikTokならではのショート動画の拡散力を利用できるでしょう。
また、TikTokに使用するショート動画コンテンツは、YouTubeショートやInstagram Reels(リール)にも転用可能です。短い期間で成果を求めるなら、ショート動画は確実に攻略しなければいけません。
ただし、高品質な動画を作成するハードルの高さがデメリットです。企業が設ける数々の制約のなかから、台本作成、撮影、編集まで行う必要があります。自社で動画を制作することが難しい場合は、インフルエンサー施策を実施するのもひとつの手段でしょう。
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Facebookは、Instagramを提供するMetaが運営する実名登録制のSNSです。氏名や出身校、勤務先などの情報を登録して利用する特性上、面識のある友人や仕事関係の人とつながることを目的に活用されます。Facebookの概要は、次のとおりです。
項目 | 概要 |
国内の月間アクティブユーザー数 | 2,600万人(2019年7月時点)※ |
ユーザー層 | 30代が最も多い。 |
特徴 | 実名登録制のSNSで、特にビジネスユーザーが多い。 |
主な広告形態 | 画像広告・動画広告・カルーセル広告・コレクション広告・インスタントエクスペリエンス広告など5つのフォーマット。 |
役割 | 広告運用がメイン。人脈次第ではコンテンツ投稿も要検討。 |
強み | 個人情報が正確に登録されているので、ターゲティングの精度が高い。 |
特徴や広告運用のポイントを詳しくみていきましょう。
Facebookのアクティブユーザー数
Facebookは、世界の月間利用者数が29億1,000万人(2022年1月時点)、日本国内の月間利用者数2,600万人(2019年7月時点)のSNSです。世界的な利用者数は圧倒的に多いのですが、日本では利用者が減少傾向にあります。
実名で登録する特性上、家族や同僚、同級生などとつながることを目的に活用されています。リアルな人間関係が反映されるため、他のSNSと比べるとフォーマルな印象です。
実際、ビジネスシーンで名刺代わりに利用されることも少なくありません。30~40代のユーザーが多いため、若年層への訴求には不向きです。
Facebookの特徴
Facebookは、アカウント登録時に集めた情報をもとに精度の高いターゲティングを行える点が特徴のSNSです。広告はもちろん、投稿もユーザーひとり一人の関心・関連にもとづいて表示されるため、自社と相性のよいユーザーを狙い撃ちしたいときに最適です。
特に、30代以降のビジネスパーソンに利用されることが多いので、ビジネス向け商材のアピールに向いているでしょう。ただし、他のSNSと比べて閉鎖的なサービスであることをふまえると、拡散力には期待できません。フォーマルな雰囲気なので、気軽な交流やファン育成にも向いていないでしょう。
Facebookで広告・コンテンツ運用するときのポイント
広告費をかけられない場合は、候補から外すべきSNSです。かつては、Facebookでいいね数を集め、コンテンツを投下し集客する方法がありました。しかし、2023年現在では、数十万ものいいね数を集めたページでさえも更新が止まっている状況もしばしば散見されます。
Facebookでコンテンツ運用がされなくなったのは、2018年1月のアルゴリズム変更が大きな理由のひとつです。アップデートにより、友達や家族など関係の深い人の投稿が優先されるようになりました。結果として、現在も企業のページが表示されにくくなっています。
もっとも、Facebookは実名性でユーザー数の多い媒体です。SNS広告運用なら、認知拡大に貢献してくれます。リアルな繋がりがある方は、個人での発信や交流によってビジネスチャンスに繋がる可能性もあるでしょう。基本は広告運用がメインのSNSです。
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5大SNSについては、こんな感じだね。普段使っているSNSも多いだろうし、なんとなく特徴は理解できたかな?
はいっ!SNSによってこんなに違いがあるんですね~!ちゃんと役割や特徴を意識すれば、効果的なマーケティング施策が実施できそうです!
必ず押さえておきたいSNSは紹介したとおりなんだけど、他にも今注目のSNSはいくつかあるんだ。今後マーケティングで活用する機会があるかもしれないし、教えておこうかな。
押さえておきたいその他のSNS
日本では、5大SNS以外のSNSも多く利用されています。ここでは、今後ビジネスやマーケティングに関わってくる可能性がある注目のSNSを5つ紹介します。
- YouTube
- note
- Threads
各SNSの概要を説明します。
YouTube
動画SNSのなかで最も人気なのが、YouTubeです。世界の月間利用者数は2020年時点で25億6,200万人(2022年1月時点)※1、日本の月間利用者数は7,120万人以上(2023年5月時点)※2。全年代のユーザーにバランスよく利用されており、あらゆるターゲット層・商材のアピールに適した媒体であるといえます。
YouTubeでは動画広告を配信できるほか、自社コンテンツの運用で認知拡大・ファン化を狙うことも可能です。YouTubeで絶大な支持を得ているクリエイター(YouTuber)と提携し、インフルエンサーマーケティングを実施することも有効です。
2021年には、TikTokのように短尺動画をアップロードする「YouTubeショート」の機能がリリースされました。2023年7月の調査では、Z世代(18〜24歳)のうち70%は YouTubeショートを利用していることがわかっています※2。若年層へのアプローチを目的としている場合は手軽に投稿できるショート動画の活用がおすすめです。
note
noteは、文章をメインとした記事コンテンツを発信・共有できるサービスです。ブログ型のSNSとイメージするとわかりやすいでしょう。記事を無料で公開できるほか、有料コンテンツとして販売することも可能です。日本国内の月間利用者数は、6,300万人以上(2020年5月時点)※。
個人・法人・プロ・アマチュアを問わず、さまざまなユーザーが発信する場として活用しています。noteでは、独自ドメインを取得できたりカスタマイズできたりする「法人向けプラン」が用意されています。
ホームページの代わりに使用したりコンテンツを配信する場として活用したり、さまざまなシーンでビジネスやマーケティングに役立てられるでしょう。
LinkedInとは、アメリカ生まれのビジネスSNSです。実名登録制のSNSで、ビジネス上の付き合いがあるユーザーとつながり、ダイレクトメッセージで交流したり採用活動に活用したりすることが可能です。LinkedInにおける世界の月間利用者数は9億5,000万人以上、日本の月間利用者数は300万人以上です(2022年12月時点)※。
ビジネスパーソン向けのSNSである点はFacebookに似ていますが、LinkedInではプライベートでの利用を一切排除している点が大きく異なります。仕事の成果や転職情報を共有したり、気になるニュースに対する見解を述べたりと、ビジネスに関する交流のみを目的としています。
幹部レベルの人材利用者も多いことから、BtoB商材や業界での地位確立などに有効です。魅力的な企業ページを制作できれば、企業の信頼度向上や認知拡大に効果を発揮してくれるでしょう。
Threads
Threads(スレッズ)とは、FacebookやInstagramを展開するMetaが開発し、2023年7月にリリースした最新のSNSです。最大500文字の文章と画像・動画を共有できる、Xに似たサービスです。リリースから5日間でユーザー数は1億人を超え、世界の月間利用者数は1億5,000万人以上にのぼります※。
Xと同様、いいね!機能や再投稿・引用投稿機能が搭載されていたり、XやInstagramに投稿をシェアする機能があったりと、拡散されやすいシステムになっています。
反対に、ハッシュタグが利用できない、ブックマークができないなどXと異なる点も少なくありません。2023年8月時点では広告配信機能が実装されていませんが、オウンドメディアや他のSNSへの誘導、コンテンツ配信などマーケティングに活用できる可能性を秘めています。
使ったことがないSNSや最新のSNSの情報も知れて勉強になりました!先輩、ありがとうございます!
どういたしまして。マーケティング担当者ならSNSの知識は不可欠だからね。常に最新の情報を収集しておこうね。
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WRITING 執筆
LIFT編集部
LIFT編集部は、お客様との深いつながりを築くための実践的なカスタマーエンゲージメントのヒントをお届けしています。